土地に埋没物があるけど大丈夫?

      2017/01/12

埋没物があっても売れるの?

もしも自分が所有している土地に埋没物があったら、ちゃんと売れるのかどうか不安になってしまいますよね。

土地の埋設物として残っていることが多いのは、建物の基礎コンクリートの一部や、地盤改良のために埋められた改良土や鋼管杭です。

基礎コンクリートは解体時に撤去するのが当たり前です。

しかし、たちの悪い解体業者だと処分費を節約するために、地中に埋めてしまうことがあります。

地盤改良工事によって入れ替えられた土や鋼管杭ついては、そのままにしておくのが一般的です。

地盤改良工事のイメージ図

地盤改良工事には主に3種類あり、表層改良、柱状改良、鋼管杭工事といったものがあります。

地盤改良のためにおこなったものも撤去してほしいと要望する人がいますが、それはあまり意味のあることではありません。

撤去のために深く穴をあけて地盤を入れ替えたり、鋼管杭を引き抜くなどすると、その撤去工事のせいで地盤が弱くなってしまうことがあります。

わざわざ費用をだして地盤を弱くしてしまっては意味がありません。

それよりかは、地盤改良工事による残存物についてはそのままにしておいて、新築時にはあらたな改良工事を行ったほうが安心です。

どの方法でも地盤改良による埋設物は撤去するのに費用がかかりますし、わざわざ工事をしてもデメリットの方がおおきいので、改良工事による残存物については、あまり気にしないほうがよいでしょう。

埋没物があっても売れる

その他にも浄化槽や昔の地下室など、埋設物が残っていることは珍しくありません。

ただし、どのような埋設物があっても土地を売る可能です。

しかし、売買契約を結ぶのであれば売主は買主に土地に埋蔵物や残存物があることを説明する必要があります。

契約後に埋設の事実が判明して、買主から「だったら買わなかったのに」ということになれば、契約トラブルとなって白紙解約や損害賠償の可能性もでてきてしまいます。

そのようなことにならないように、知っている範囲で埋設物の事実を相手に告知する必要があるんです。

重要事項説明

埋設物の事実は契約書や重要事項説明書、状況報告書などによって書面で告知しておきましょう。

口頭での告知は『言った、言わない』問題になりますので、口頭で説明してあっても、念には念を入れて書面に残しておくのがベターです。

仲介業者にもしっかり説明して、埋設物があることを明白にしておきましょう。

改良工事の写真

知らなかったら

埋設物の事実を売主側が知らない可能性もあり得ますよね。

土地はその昔から存在しているため、所有者が何代も変わっていれば昔の埋設物の情報などは受け継がれないでしょう。

売主が個人の場合は、一般的に土地の瑕疵担保責任を負わない特約を結びます。

そのため、もし売主が知りえない埋設物があっても賠償責任問題になることは少ないです。

しかし、埋設の事実を知っていたら話は変わります。

瑕疵担保責任免責は知らないことが大前提ですので、もし少しでも知っていることがあるのであれば忘れずに説明するようにしましょう。

まとめ

土地に埋設物があっても売却することは全く問題ありません。

ただし、埋設物があることを必ず説明して契約書や重要事項説明書に記載しておきましょう。

地盤改良工事の残存物は残しておいても問題ありません。むしろせっかく改良したものを軟弱地盤に戻す方が非効率的です。

その改良地盤が再利用できるかどうかは新たに建築するものにもよりますが、そのままにしておいてマイナスになるようなことはありません。

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